労働者の5人に3人が危機感 AIが労働を奪う？
※上記画像もAIによる生成画像です。
これまでのところ、生成型AIの進歩が雇用に重大な影響を与えるという兆候はほとんどありませんが、なんとなく、その驚異的な進化のスピードに危機感を抱いているサラリーマンも多いと思います。このほど、経済協力開発機構（OECD）は、従業員の5人に3人が今後10年間に人工知能に脅威を感じており、且つ、人工知能（AI）革命によって自動化される可能性が最も高い仕事が、加盟38カ国の労働力の平均27％にのぼることを発表しました。
また、留意すべきは、この発表のもととなるデータのアンケートは、Chat GPT などの生成型人工知能が本格的に認知される前に前に行われたということ。実際に、AIの進化が目の当たりに出現した今日現在、改めてデータを調べればさらにその比率は上がるに違いありません。
OECD事務総長のマティアス・クーマン氏は記者会見で、「人工知能が最終的に労働者にどのような影響を与えるか、そしてその利益がリスクを上回るかどうかは、我々が講じる政策措置次第だ」と述べ、「政府は労働者が変革に向けて取り組むのを支援しなければならない」と語りました。
AIを脅威と捉えるのではなく、労働者がAIがもたらす進歩の恩恵を受けられるようになることが大切だ。
